さらば、銀座「マキシム・ド・パリ」 「苺のミルフィーユ」求め、ケーキショップに大行列

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　東京・銀座の老舗フランス料理店「マキシム・ド・パリ」とそのケーキショップが、2015年6月30日で閉店した。

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　日本人に本場フランスの味や重厚で優雅なイメージを伝えただけでなく、「苺のミルフィーユ」という名物メニューも生んだ。営業最終日となった30日、ケーキショップには閉店を惜しむファンが長蛇の列を作った。

■再上陸の可能性は「白紙」

　マキシム・ド・パリは東京オリンピックから2年後の1966年、フランス・パリの有名レストラン「マキシム」の支店として銀座にオープンした。立ち上げたのは当時のソニー社長・故盛田昭夫氏。「大人の社交場を創る」という名目で、日本では珍しかった本格フランス料理を提供する店として誕生する。東京メトロ銀座駅を降りてすぐ、ソニービル地下にひっそりたたずむレストランは、数多くの食通をうならせた。

　70年代からは関東各地の百貨店などにケーキショップを展開、レストランの人気デザートだった「苺のミルフィーユ」（旧商品名「ナポレオン・パイ」）がすぐさま看板商品となった。バター香るパイ生地の下に、ほんのりオレンジリキュールを利かせた上品な味のカスタードクリーム、大粒の苺が彩りを添える。

　80年代には漫画家・一条ゆかりさんの代表作「有閑倶楽部」でも紹介され、知名度は一気に高まった。最も小さなサイズでも1500円以上、大きなサイズだと5000円を超える高価な一品ながら、本物の味を求める人々に愛された。

　そんなマキシム・ド・パリの閉店が公式サイト上で発表されたのは2015年4月1日。その後、ケーキショップ7店もすべて閉店が発表され、6月30日を最後にマキシムブランドは日本から「完全撤退」することとなった。2000年代にソニーから店舗運営を受け継いだスタイリングライフ・ホールディングスによると、今後思うようにマキシムブランドを成長させていくのが難しいと感じ、閉店を決断したという。

　日本に再上陸する可能性はあるのか。担当者は「それはパリの（レストラン「マキシム」を運営する）マキシム社が決めることなので、分かりません」と語った。

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　中国がロシアのモスクワとタタールスタン共和国のカザンを結ぶ高速鉄道プロジェクトを落札し、設計契約をこのほど調印したことについて、韓国メディア・中央日報の中国語版は２５日、韓国は中国より４年も早くに高速鉄道「ＫＴＸ」を開業させたとしながらも、「ＫＴＸの輸出においては何ら成果を挙げられていない」と論じた。

　記事は、中国が高速鉄道を開業させたのは２００８年だったとし、現在は２８カ国と高速鉄道の輸出について協議を行っていることを指摘し、韓国貿易協会の関係者の話として「中国は国土が大きいため、高速鉄道の試験および商業化を行う区間も多く、こうした点が高速鉄道技術の急激な発展を促進した」と指摘した。

　さらに、中国の電気自動車や太陽光発電、風力発電における技術水準も韓国をすでに超えていると指摘し、「韓国は現在、ハイエンドスマートフォンや半導体、ディスプレイパネルといった分野では優位に立っているが、製造業全体で見た場合、中国にとって韓国はもはや追随の対象ではなくなった」と論じた。

　続けて、中国政府が５月１８日に発表した製造業の高度化を目指す戦略「中国製造２０２５」では、世界の製造業大国について、米国が属す「第一強国」、日本とドイツが属す「第二強国」、中国や英国、韓国、フランスが属す「第三強国」という３つのグループに分け、２０２５年までに「第三強国」から「第二強国」へのステップアップを目指すことが示されたことを紹介した。

　一方で記事は、中国と韓国がこのほど正式に署名した自由貿易協定（ＦＴＡ）について、韓国がもっとも大きな損失を被る可能性があるのは製造業だと指摘し、韓国産業通商資源部がこのほど国会に提出した報告書を引用し、中国から韓国に安価な工業製品が流れ込み、韓国製造業は発効から５年間で年平均７０１９億ウォン（約７８３億３９００万円）分の生産が減少する見込みだと伝えた。

　続けて、韓国政府は損失を受けるであろう製造業に対して支援を行う方針であることを紹介する一方で、「問題は中国の技術が向上する速度が速すぎることだ」と伝え、韓国が優位にある製造業の分野で中国が競争力を高めれば、韓国企業は中韓ＦＴＡによる恩恵を受けられない可能性があると懸念の声があることを紹介した。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｗｏｏｊｉｎ　Ｋｉｍ　／１２３ＲＦ．ＣＯＭ）